Office De Food Courtとは

経営課題の解消は「おいしい社食」で叶える!
「初期費用0円&実作業はすべてお任せ」の低コストで企業成長のための一手を

Office De Food Courtとは

従業員の健康・モチベーション・時間をつくり、人的資本経営を力強く支える
「設置型の社食サービス」

Office De Food Court運用の仕組み

予算に合わせたコスト設定が可能
Office De Food Court運用の仕組み

Office De Food Courtは、企業様にご希望の商品と月間の食数をあらかじめ指定いただく「設置型の社食サービス」です。ご契約内容に沿って、当社ルートスタッフが商品補充、在庫管理、賞味期限管理などを代行します。

契約内容の決定時に費用が確定し、その後は金額の変動がないため(ご希望に応じてメニューや食数の途中変更は可能)、コストが明朗。予算を組みやすく、また確実に予算の範囲内で運用ができます。

商品料金の企業負担率を企業様が自由に決められることも大きな特長。企業負担率を大きくして従業員や求職者を惹きつける「インパクトのある福利厚生」にすることも、企業負担率を低めに設定してコストを抑えながら福利厚生を拡充することもできます。

すべての企業様に「自社にとってベストな運用」を実現していただけます。

導入も利用も「カンタン3ステップ」でOK!

導入フロー(総務ご担当者様向け)

  • お問い合わせ

    1 お問い合わせ

    まずはお気軽にお問い合せいただき、商品をぜひご試食ください。実際に味を確かめていただければ、冷凍食品の味への不安もきっと解消されるはずです。

  • プラン決定・ご契約

    2 プラン決定・ご契約

    お好みのメニューと食数、従業員の皆様への販売金額(企業負担率)を決めていただきます。なお、最長2ヶ月のトライアルサービスを用意していますので、試験運用を経て契約内容をご検討いただくことも可能です。

  • 設置・稼働

    3 設置・稼働

    ダイオーズのスタッフがオフィスへ伺い、専用冷凍庫を設置し、商品を納品いたします。契約から最短3週間で運用をスタートできます。

利用フロー(従業員様向け)

  • 商品を選ぶ

    1 商品を選ぶ

    冷凍庫からお好きな商品を選んでください。

  • 代金を支払う

    2 代金を支払う

    企業様が定めた方法で代金をお支払いいただきます。現金だけでなく、PayPayなどのQRコード決済をはじめとした各種キャッシュレス決済も選択できます。

  • 温める

    3 温める

    レンジで温めればすぐにお召し上がりいただけます。24時間いつでも、オフィスで温かい食事をお楽しみください!

Office De Food Courtなら、企業様にも従業員様にもメリットがたくさん!

運用がとにかくラク 企業様のメリット

  • 専用冷凍庫のレンタル料は無料で、初期費用0円! コンセントさえあれば運用をスタートできます。

  • 設定いただいた在庫レベルに合わせてダイオーズスタッフが補充納品するので、面倒な発注作業は不要です。

  • ダイオーズのルートスタッフによるフルメンテナンス・サービス(商品補充、在庫や賞味期限の確認、冷凍庫の清掃と管理)で運用をサポートします。

  • 商品容器は燃えるゴミとして処分可能です。環境にやさしく、片づけの手間も軽減できます。

ランチの「タイパ」が急上昇 従業員様のメリット

  • 商品ラインナップは約80種類! 有名ブランドのメニューも多数あり、毎日のランチタイムのクオリティが格段にアップします。

  • オフィスで食事が完結するから、時間がない日や悪天候の日も安心。移動やレジ待ちなどで休憩時間を削られることもなく、しっかりリフレッシュできるでしょう。

  • 設置型だから、朝食・ランチ・軽食・夜食と、シーンや時間帯を問わずご利用いただけます。

企業が抱える経営課題の解消

エンゲージメント

従業員エンゲージメントの向上

従業員の働きやすさや健康を考える企業の姿勢が伝われば、従業員の心理的充足感は高まり、エンゲージメントの向上が期待できます。また、社食はすべての従業員が利用できる福利厚生なので、不公平感による不満が生まれることもありません。

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生産性アップ

食事のために外出する時間が減ることや、質の高い食事によってパフォーマンスの向上が見込めることから、生産性にもプラスの影響があると考えられます。

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採用力の強化

福利厚生は、多くの求職者にとって重要なポイントです。特に毎日の生活に深く根ざした食事へのサポートは、企業の魅力度をぐっと上げてくれるでしょう。

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健康経営の実現

欠食や食事の偏りを防ぐことは、健康づくりに直結します。健康経営を推進する企業への社会的評価が年々高まっていることもあり、大きなリターンを得られるはずです。

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