『設置型の社食』のデメリット・失敗例とは？導入前のチェックポイント7選

 

設置型の社食にデメリットはある？

設置型の社食は、一般的な社員食堂と比較すると、大規模な厨房や調理スタッフを必要とせず、比較的導入しやすい社食サービスです。

一方で、

• 冷蔵庫や冷凍庫を置く場所が必要
• 一定の費用がかかる
• 従業員に利用されない可能性がある
• 商品の補充や在庫管理が必要になる場合がある
• 出社しない従業員は利用しにくい

などの注意点もあります。

ただし、こうしたデメリットの多くは、サービス選びや導入前の準備によって軽減できるものです。

「デメリットがあるから導入しない」と考えるのではなく、

自社にとって問題になりそうな点は何か

その問題をサービスや運用で解決できるか

という視点で判断することが大切です。

設置型の社食の主なデメリット5つ

まずは代表的なデメリットを確認してみましょう。

デメリット1．冷蔵庫・冷凍庫などの設置スペースが必要

設置型の社食を導入するためには、商品を保管する冷蔵庫や冷凍庫などを設置するスペースが必要です。

冷凍食品を提供する場合には電子レンジも必要になります。

単純に「冷凍庫が置けるか」だけではなく、

• 冷凍庫の扉を開けられるか
• 利用者が商品を選ぶスペースがあるか
• 昼休みに人が集まっても通行の妨げにならないか
• 電子レンジを置けるか
• コンセントを確保できるか

なども確認する必要があります。

特に小規模なオフィスでは、設置スペースが課題になる場合があります。

デメリット2．一定のランニングコストが発生する

設置型の社食では、サービスによって月額基本料、商品代金、機器レンタル料、配送費などが発生します。

さらに企業が従業員の商品代金を一部負担する場合は、食事補助の費用も必要です。

そのため、

「月額料金が安いサービスを選べばよい」

とは限りません。

例えば利用者が想定より少なければ、1人あたりの企業負担が大きくなり、費用対効果が悪くなる可能性があります。

導入前には、

在籍人数ではなく、実際に何人が何回程度利用するか

を想定したうえで費用を確認することが重要です。

デメリット3．メニューが合わないと利用されなくなる

社食サービスを導入すると、最初は珍しさから多くの従業員が利用することがあります。

しかし、

「似たようなメニューばかり」
「食べたい商品がない」
「量が少ない」
「価格が高い」

と感じられると、徐々に利用されなくなる可能性があります。

食事は毎日のことなので、商品数やメニューの入れ替え頻度は利用率を左右する重要な要素です。

導入担当者だけでサービスを決めるのではなく、従業員が実際に何を食べたいのかを確認しておくことも大切です。

デメリット4．サービスによっては運用負担が発生する

設置型の社食の運用では、

• 商品の発注
• 商品補充
• 在庫管理
• 賞味期限確認
• 冷蔵庫や冷凍庫の清掃
• 売上や代金の管理

などが必要になる場合があります。

これらをすべて社内で行う仕組みの場合、総務や人事担当者の業務負担が想定以上に大きくなることがあります。

特に注意したいのが、

「導入は簡単だったものの、運用を担当する人が決まっていなかった」

というケースです。

サービスを比較するときは、商品や料金だけでなく、

導入後に誰が何をするのか

まで確認しましょう。

デメリット5．利用できる従業員が限定されることがある

設置型の社食は、基本的にオフィスや事業所に商品を設置するサービスです。

そのため、

• 在宅勤務中心の社員
• 外回りが多い営業職
• 別拠点勤務の社員

などは利用する機会が少なくなります。

特に会社が費用を負担して福利厚生として提供する場合は、
「使える人と使えない人がいる」
という公平性について検討する必要があります。

一方で、出社が前提となる工場、物流拠点、コールセンターなどでは、多くの従業員が利用しやすいため、勤務形態によって適性は大きく異なります。

 

【こちらもあわせてお読みください】

設置型の社食そのものの仕組みや料金、社員食堂との違いについて知りたい方は、
「設置型の社食とは？仕組み・料金・メリット・選び方を徹底解説」
もあわせてご覧ください。

設置型の社食でよくある5つの失敗例

ここからは、導入後に起こりやすい失敗を具体的に見ていきます。

失敗例1．導入したのに社員がほとんど使わない

設置型の社食で避けたい失敗のひとつが、利用率が上がらないことです。

原因として考えられるのは、

• 社員が求めているメニューと合っていない
• 価格が高い
• サービスの存在が十分周知されていない
• 設置場所が利用しにくい
• 外食する社員が多い

などです。

導入前に簡単な社内アンケートを実施し、

「普段ランチにいくら使っているか」
「どんなメニューが欲しいか」
「週何回程度利用したいか」

などを確認しておくと、利用数を想定しやすくなります。

失敗例2．設置場所が悪く利用されない

冷蔵庫や冷凍庫を置けるスペースだけを基準に場所を決めると、利用率が下がることがあります。

例えば、

「執務スペースから遠い」
「別フロアにある」
「入りにくい休憩室の奥にある」

など、利用者の動線から外れている場所です。

冷蔵庫を設置できるかどうかだけではなく、

社員が自然に立ち寄れる場所か

という視点で設置場所を決めましょう。

失敗例3．昼休みに電子レンジ待ちが発生する

冷凍タイプで意外と見落とされやすいのが電子レンジです。

商品が十分にあっても、昼休みに50人が利用するのに電子レンジが1台しかなければ、温め待ちが発生します。

「社外へランチを買いに行く時間を減らしたかったのに、電子レンジ待ちになってしまった」
という状態では利便性が下がります。

また、電子レンジを複数台設置する場合は、設置台数だけでなく、電子レンジの使用に耐えられる電力容量が確保されているかも確認が必要です。

電子レンジは使用時の消費電力が比較的大きいため、複数台を同時に使用したり、冷凍庫やほかの電気機器と同じ電源系統で使用したりすると、設備環境によってはブレーカーが落ちる可能性があります。

そのため導入前には、

• 想定利用人数
• 昼休みなど利用が集中する時間帯
• 必要な電子レンジの台数
• 電子レンジや冷凍庫の消費電力
• 設置場所のコンセントや電力容量

まであわせて確認しておくことが重要です。

必要に応じて社内の設備管理担当者や電気設備の専門業者にも確認し、想定する台数の電子レンジを安全に同時使用できる環境かを事前にチェックしておきましょう。

失敗例4．総務担当者の仕事が想定以上に増える

価格や商品だけを見てサービスを選び、

「商品発注も補充も在庫管理も自社対応だった」

というケースもあります。

1回の作業は小さくても、毎週・毎月積み重なると担当者の負担になります。

導入前には、

「発注」
「補充」
「賞味期限確認」
「清掃」
「決済管理」
「問い合わせ対応」

について、企業側とサービス提供会社のどちらが担当するのか確認しましょう。

失敗例5．料金だけでサービスを選んでしまう

月額料金が安いサービスが、必ずしも自社にとって最もコストパフォーマンスが高いとは限りません。

例えば月額料金が安くても、

• 商品数が少ない
• 補充を自社で行う
• 冷凍庫を自社で用意する
• 最低注文数が多い

といった条件があれば、結果的に負担が大きくなる場合があります。

サービスを比較するときは、
月額料金ではなく「トータルコスト＋運用負担＋利用率」で判断する
ことが重要です。

失敗を防ぐ！導入前のチェックポイント7選

設置型の社食を導入する前に、最低限確認しておきたい7項目を紹介します。

チェック1．導入する目的を明確にする

最初に確認したいのは、

なぜ設置型の社食を導入するのか

です。

例えば、

• 福利厚生を充実させたい
• ランチ代を支援したい
• 周辺に飲食店が少ない
• 夜勤社員にも食事を提供したい
• 昼休みの外出時間を減らしたい

など、企業によって目的は異なります。

目的が違えば、選ぶべきサービスも変わります。

チェック2．実際の利用人数を想定する

社員数100人の会社でも、毎日100人が出社するとは限りません。

さらに、出社している全員が社食を利用するわけでもありません。

そのため、

「従業員100人だから100食」

ではなく、

出社人数 × 想定利用率 × 利用日数

という考え方で利用数を想定するとよいでしょう。

チェック3．従業員のニーズを確認する

導入担当者がよいと思う商品と、従業員が食べたい商品が一致するとは限りません。

導入前にアンケートを行い、

• 価格
• 量
• 好きなジャンル
• 健康志向
• 利用したい時間

などを確認しておきましょう。

チェック4．設置場所・電源・電子レンジを確認する

冷蔵庫や冷凍庫の寸法だけでなく、

• 電源
• 扉の開閉スペース
• 社員の動線
• 電子レンジ
• ゴミ箱

なども含めて確認します。

昼休みに利用者が集中する場合は、混雑も想定しておきましょう。

チェック5．料金を総額で比較する

確認したいのは月額基本料金だけではありません。

• 初期費用
• 商品代金
• 機器レンタル料
• 配送費
• 企業による商品代補助
• 電気代

などを含めて考えます。

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【2026年最新】社食の値段相場と従業員・企業の負担割合は？

チェック6．導入後の運用担当を確認する

導入前に、

「商品の発注は誰がする？」
「補充は誰？」
「賞味期限は？」
「冷凍庫の清掃は？」

と具体的に確認しましょう。

可能であれば、発注・補充・在庫管理などをサービス会社に任せられる仕組みを選ぶことで、総務担当者の負担を減らせます。

チェック7．本契約前に試験運用できるか確認する

設置型の社食で最も予測しにくいのが、実際の利用率です。

サービス資料だけを見ても、

「社員が何食くらい買うのか」
「どの商品が人気なのか」

まではわかりません。

そこで有効なのが試験運用です。

一定期間利用して、

• 利用食数
• 人気商品
• 利用時間
• 社員からの評価

などを確認してから本格導入すると、ミスマッチを減らしやすくなります。

設置型の社食の導入に向いている会社・慎重に検討したい会社

すべての企業に同じサービスが適しているわけではありません。

導入に向いている会社

例えば次のような企業です。

• 社員食堂を設置するスペースがない
• 出社する社員が一定数いる
• 周辺に飲食店が少ない
• 夜勤やシフト勤務がある
• 社員の食事代を支援したい
• 総務の運用負担を増やしたくない

慎重に検討したい会社

一方で、

• ほとんどの社員が在宅勤務
• 出社人数が極端に少ない
• 設置スペースを確保できない
• 社員の多くが外勤

といった企業では、費用対効果が合わない可能性があります。

大切なのは、「人気のサービスだから導入する」のではなく、自社の働き方や食事課題に合っているかを判断することです。

デメリットを減らすなら運用まで確認してサービスを選ぼう

設置型の社食の失敗を防ぐためには、商品や料金だけではなく、運用方法まで比較することが重要です。

ダイオーズの「Office De Food Court」では、専用冷凍庫をオフィスに設置し、冷凍食品を24時間利用できます。

商品の補充、在庫管理、賞味期限確認、冷凍庫の清掃などはダイオーズのスタッフが定期訪問時に対応するため、総務担当者による都度の発注作業は必要ありません。

また、最長2か月のトライアルサービスも用意しているため、利用食数や従業員の反応を確認してから本契約の内容を検討できます。

※サービス内容・提供条件は変更される場合があります。最新情報はOffice De Food Court公式サイトをご確認ください。

 

【設置型の社食を導入して失敗したくない方へ】

Office De Food Courtなら、実際の利用状況や従業員の反応を確認しながら試験運用することができます。
商品の補充や在庫管理もダイオーズがサポート。
自社に合う食数や運用方法についてお気軽にご相談ください。

［Office De Food Courtのサービス資料を見る］

［導入について問い合わせる］

設置型の社食のデメリットについてよくある質問

Q．設置型の社食は社員数が少なくても導入できますか？

最低利用人数や食数の条件はサービスによって異なります。

そのため、社員数だけではなく、出社人数や想定利用数をもとにサービスを比較することが重要です。

Q．総務担当者の負担は増えますか？

サービスによって大きく異なります。

商品発注、補充、在庫管理、賞味期限確認などを企業側で行うサービスでは一定の作業が発生します。

サービス会社が運用を代行するタイプを選ぶことで、担当者の負担を抑えることができます。

Q．社員に使ってもらえるか心配です

導入前のアンケートや試験運用がおすすめです。

メニュー、価格、利用時間などについて従業員の意見を確認し、実際の利用状況を見てから本契約すると、利用されないリスクを抑えやすくなります。

Q．冷凍タイプのデメリットはありますか？

冷凍庫の設置場所や電気代が必要になるほか、利用人数によっては電子レンジの混雑が発生することがあります。

一方、冷凍食品は比較的長期間保存しやすいため、利用時間や人数が一定でない職場でも運用しやすい特徴があります。

 

【冷凍お弁当の設置するメリットはこちら✔】

「【法人向け】オフィスに冷凍お弁当を導入するメリットとは？失敗しない選び方と導入の手間を解説」

 

まとめ｜設置型の社食の失敗は導入前の確認で防げる

設置型の社食には、

• 設置スペースが必要
• 一定の費用がかかる
• メニューによって利用率が変わる
• サービスによっては運用負担が発生する
• 勤務形態によって利用できる社員に差が出る

といったデメリットがあります。

しかし、多くの失敗は導入前に、

目的
想定利用人数
従業員ニーズ
設置環境
料金
運用体制
試験運用

の7項目を確認することで防ぎやすくなります。

特に重要なのは、料金の安さだけでサービスを選ばないことです。

設置型社食は、導入して終わりではありません。

社員に継続して利用してもらい、担当者に無理なく運用できることが成功のポイントです。

これから導入を検討する場合は、自社の食事課題を整理したうえで、商品、料金、運用サポートまで含めてサービスを比較してみてください。

 

【設置型の社食について基本から詳しく知りたい方はこちら】

「設置型の社食とは？仕組み・料金・メリット・選び方を徹底解説」

 

【設置型の社食を実際に試して検討したい方へ】

Office De Food Courtでは、専用冷凍庫をオフィスに設置して冷凍食品を提供します。
商品の補充・在庫管理・賞味期限確認などもダイオーズが対応します。
まずは自社に合う運用方法をご相談ください。

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